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zoom RSS 禁煙日誌 「卒煙に向かって禁煙トライ続行中」

<<   作成日時 : 2018/02/03 21:00   >>

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禁煙トライ 2700日「7年と145日(5/24)(木)現在」
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7年前の大晦日。除夜の鐘を合図に禁煙を始めました。
禁煙を始めて今日が7年と145日目です。

禁煙を一年続ければ体内のニコチンも抜けるという話を聞きましたが、さてどうなんでしょうか?

これからは禁煙を卒煙したところで、完全に煙なしを普通としていかなければなりません。

まだ夢を見るくらいですからまだ完全なものになってない恐れもあり、気を引き締めて続行必至。

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「加熱式たばこ」受動喫煙 規制対象へ 厚労省

他人のたばこの煙を吸い込む受動喫煙対策について、厚生労働省は火を使わない「加熱式たばこ」を規制の対象に加える方向で検討を進めることになりました。

厚生労働省は3年後の東京オリンピック・パラリンピックの開催を前に、他人のたばこの煙を吸い込む受動喫煙の対策を強化する必要があるとして罰則の付いた新たな規制を検討しています。

この中で火を使わずにニコチンを含んだ蒸気を吸い込む加熱式たばこについて、健康に影響を及ぼすことが否定できないとして、紙巻きたばこと同様に規制の対象に加える方向で検討を進めることになりました。

病院や学校などの施設では利用を禁止し、飲食店についても原則、禁止するとしたうえで分煙体制の整った店では規制の対象外とする方向で検討することにしています。

加熱式たばこについては健康にどのような影響を与えるか十分な分析データがそろっていないということで、今後、データが集まった時点で改めて規制を見直すことにしています。

厚生労働省は今後、自民党などと協議しながら新たな受動喫煙対策をまとめた上で、健康増進法の改正案を早ければ来年の通常国会に提出する方針です。

<NHKニュース 12月21日 5時36分> より

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たばこ税 3年かけ1本3円増税で調整へ

政府は来年度の税制改正で引き上げを検討しているたばこ税について、来年10月から3年かけて1本当たり合わせて3円増税する案を軸に与党との調整に入りました。

一般的なたばこにかけられているたばこ税は現在、一部を除いて1本当たり12.2円となっていますが、政府・与党は厳しい財政状況を踏まえ、社会保障などに充てる財源を確保するため、たばこ税を引き上げる方針です。

政府は、増税の影響を緩和するため段階的に引き上げることを検討していて、来年10月から3年かけて1本当たり合わせて3円増税する案を軸に与党との調整に入りました。

まずは来年10月にたばこ1本当たり1円増税し、2019年度は消費税率が10%に引き上げられる予定のため増税は見送ります。
そのうえで2020年度と2021年度にそれぞれ1円ずつ増税する方針です。
1本当たり合わせて3円増税した場合に見込まれる増収は2000億円から3000億円程度となる見通しです。

ただ、たばこ税の引き上げは葉たばこ農家などからの反発も予想され、政府・与党は今後本格化する税制改正の議論の中で慎重に議論を進めることにしています。
たばこをめぐって政府・与党は、火を使わず煙が出ない加熱式たばこについても来年10月から増税する方針で、今後検討を進めることにしています。
<NHKニュース>より <2017年 11月7日 14時05分>

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都の受動喫煙防止条例が成立 18年4月、国に先行

 東京都議会で5日、小池百合子知事が実質的に率いる地域政党「都民ファーストの会」と公明党が共同提出した「東京都子どもを受動喫煙から守る条例」が賛成多数で可決、成立した。

家庭内での受動喫煙防止が柱で、施行は来年4月。国に先行して受動喫煙対策に取り組むことで、改革姿勢を示す狙いもありそうだ。

 条例は「子供は自らの意思で受動喫煙を避けることが困難で、保護の必要性が高い」と明記。保護者に対し、子供がいる室内や車内で喫煙しないことや、分煙が不十分な飲食店などに立ち入らせないことなどを求めた。いずれも努力義務で、罰則規定はない。

 私的な生活空間に踏み込む内容に、条例が審議された都議会厚生委員会では「家庭内の規制は慎重にすべきだ」との意見も出た。

 都は今回の条例とは別に、飲食店などの屋内を原則禁煙として、罰則を設ける条例を制定する方針。来年2〜3月の都議会に提出される見込みだ。小池氏は今定例会の所信表明演説で「都民の健康を確保する観点から、受動喫煙防止対策をより一層推進しなくてはならない」とした。

 受動喫煙を巡っては国際オリンピック委員会(IOC)が「たばこのない五輪」を目指していることから、都や国は2020年東京五輪・パラリンピックの開催までの対応を目指している。

▼受動喫煙防止条例で定められた努力義務▼

●家庭で子供と同じ部屋で喫煙しない

●受動喫煙の対策を講じていない施設、喫煙専用室に子供を立ち入らせない

●子供が同乗する自動車内で喫煙しない

●公園や学校周辺の路上などで子供の受動喫

<日本経済新聞>より

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禁煙すればこんなに貯まるかも
禁煙のメリットと効果をご紹介。詳しい禁煙外来情報もあり。

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電子たばこに禁煙効果はあるか? 調査結果で高まる期待

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電子たばこは長期的な禁煙に効果があるのか?体への害はあるのか、あるとすれば従来のたばことの違いはどの程度か?子供たちへの影響は?──電子たばこが登場して以降、公衆衛生の分野や学術界では、その価値とリスクに関する激しい議論が戦わされてきた。

これらの人たちの間で意見の一致が見られるようになるまでには、まだ時間がかかるだろう。合意を得られるだけの十分に質の高い研究が、十分に行われなくてはならない。だが、冒頭に挙げた最初の質問については、同意が得られ始めている。電子たばこは、禁煙に効果的なツールになり得るようだ。

使うほど効果も大きくたばこに関する専門誌「ニコチン・アンド・タバコ・リサーチ」に8月31日に発表された新たな調査結果では、禁煙効果に違いをもたらすのは何なのか、禁煙目的での電子たばこの使用が最も高い効果を上げるのはどのような人たちなのか、といった点が明らかにされた。

健康や行動に関するその他の研究と同じように、電子たばこの禁煙効果は使用する人やその人の置かれている状況によって大きく異なる。だが、いずれもたばこ業界とは無関係の国立薬物乱用研究所(NIDA)と米国立がん研究所(NCI)が支援し、過去のその他の調査に比べてかなり詳細な分析が行われた今回の調査から分かったのは、「電子たばこを使用する頻度が高くなるほど、禁煙に成功する可能性は高くなる」ということだ。

調査を行ったジョージタウン大学ロンバルディ総合がんセンターのデービッド・レビー博士らによれば、「電子たばこを過去1か月間に20日以上使用した人たちの間では、禁煙を試みた人の割合、3か月以上の禁煙に成功した人の割合が高くなっていた」。

調査に使用したのは、米国政調査局が実施した2014〜15年人口動態調査に含まれる喫煙に関する補足調査で収集されたデータだ。喫煙者2万3633人のうち1万973人には、少なくとも一度は禁煙を試みた経験があったものの、8419人が失敗していた。また、このうち少なくとも3〜12か月にわたって禁煙に成功していた人は、1596人だった。

レビー博士らは、こうした人たちの電子たばこの使用の有無や使用頻度などについて分析を実施。その際には、各州のたばこの平均価格や関連法、喫煙本数、性別、年齢、人種、婚姻の有無、学歴、雇用状況、収入、居住地など、喫煙に関連があると見られるさまざまな要因を考慮し、禁煙の成功と失敗との関連性を明らかにした。
その結果、電子たばこを使用する日が1日増えるごとに、禁煙に成功する確率は5%近く上昇することが分かった。

一方、こうした電子たばこの禁煙効果については、2010年にも同様のデータを基にした調査結果が発表されており、あまり効果はないとする結果が示されていた。だが、当時の電子たばこは現在販売されている製品に比べて吸引できるニコチン量が少ないなど、品質の面で劣っていたことの影響があると見られている。

電子たばこによって禁煙を実現できるのはどのような人たちなのか、どのような使用方法が最も効果的なのか、今後さらに明らかにしていく必要がある。だが、これまでその他の方法では禁煙ができなかった人たちにとっても、電子たばこは効果的な選択肢だといえそうだ。

<Forbes Japan>より


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世界禁煙デー たばこ原因の死者 年間700万人超

5月31日はWHO=世界保健機関が定めた「世界禁煙デー」です。WHOは、たばこが原因で死亡する人は世界で年間700万人を超え、医療費負担などによる経済的な損失は155兆円に上るとして、各国政府にたばこの規制強化を呼びかけています。

世界禁煙デーを前に、WHOは、たばこによる影響についてまとめた報告を発表しました。

それによりますと、たばこを日常的に吸う人は世界全体で、およそ10億人に上っています。また、たばこが原因で死亡する人は年間700万人を超え、89万人はたばこを吸わないものの、他人のたばこの煙を吸わされる受動喫煙で、死亡したとしています。

一方、たばこが原因による医療費負担や、生産性の低下など、喫煙による経済的な損失は年間1兆4000億ドル(155兆円余り)に上ると試算しています。

さらに、たばこを吸う人のおよそ80%は低所得や中所得の国々に住んでいて、貧困層の世帯では、たばこに充てられる支出の割合が全体の10%を超え、食事や教育などの支出を圧迫し、たばこが貧困を深刻化させていると指摘しています。

WHOは、たばこによる健康や経済への悪影響を減らす必要があるとして、たばこの税金を引き上げたり、広告を禁止したりするなど、各国政府に、たばこの規制強化を呼びかけています。

<NHKニュース>より


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新型たばこ、18年末に200億本の生産体制へ=JT社長
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[東京 29日 ロイター] - JT <2914.T>の小泉光臣社長は29日、ロイターとのインタビューで、火を使わない新型たばこ「プルーム・テック」について、2018年末までに約500億円を投資し、紙巻きたばこ換算で約200億本の生産体制を整えると述べた。

これは、17年末の計画比4倍の規模拡大となる。仮にたばこ市場の25%を「たばこベイパー(蒸気)」が占めた場合、シェア50%を確保できる数量とみており、次世代たばこの分野でもリーディングカンパニーとなるための道筋を描いている。

<アイコスは十分に追撃可能>

小泉社長は、「たばこベイパー(蒸気)」について「今年12月末には、たばこ市場の15%程度は確実に占める。18年末は、トップの達観として、25%程度を占めることを視野に入れて、マーケティングやセールス、設備投資を考えている」と述べた。

「プルーム・テック」の生産体制は、17年末で紙巻きたばこ換算で約50億本、18年末には約200億本近くに引き上げる。「そのための設備投資は意思決定している」とし、約500億円の投資を行う方針を明らかにした。東京での発売から全国拡販に向けて、約100億円の投資も予定している。今の日本のたばこ市場は1600億本程度の市場があり、このうち25%をたばこベイパー製品が占めるとすれば、200億本で50%のシェアを持つことになる。

「プルーム・テック」は、たばこ葉を燃やさず、直接加熱もせず、充電式のデバイスにたばこの葉が詰まったカ
プセルとリキッドのカートリッジをセットし、蒸気を通して味わう商品。昨年3月から福岡市とオンラインで発売していたが、6月29日から東京で販売開始。18年上期には全国発売を計画している。

加熱式たばこ商品としては、フィリップ・モリス・インターナショナル(PMI)の「iQOS(アイコス)」が先行しており、4月時点の小売販売ベースでのシェアは、全国平均で10.0%となっている。小泉社長は「差別性・優位性があるため、プルーム・テックの特徴をきちんと説明できれば、十分追撃できる」と自信を示した。

小泉社長は、プルーム・テックも、他社の競合製品も、最終形ではないと指摘。「プルーム・テックだけではなく、メカニズムが違う製品ポートフォリオを複数揃える。そのために研究開発投資を増やしている」と述べた。ただ、現時点では「商品として、自信を持って世に問うには数年間の時間を要する」とした。

<次世代たばこの技術やパテントがM&Aの対象>

英たばこ大手のブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)が米2位のレイノルズ・アメリカンと経営統合するなど世界的な大型再編が起きている。小泉社長は「競争法上問題となるような大型のM&Aについては現実味がない」と述べ、世界的な再編となるM&Aには距離を置く姿勢を示し、必要な地域や領域を絞ったM&Aに主軸を置く考えを明らかにした。

フィリピンやミャンマー、インドネシア、ベトナム、タイ、ブラジル、エジプトなどは「種まきの市場」として、自律的成長のための投資のほか、有望な案件があればM&Aも検討する。さらには、紙巻たばこ以外の新規性ある製品であるエマージングプロダクトについては「JTが持っていない技術やパテントがあることは当然考えられるので、ブティック系、ベンチャー系に技術やパテントがあれば大いに考えていきたい」と前向きな姿勢を示した。

(清水律子 浦中大我 編集:吉瀬邦彦) <ロイター>より


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「禁煙外来」病棟裏で喫煙常態化

徳島の病院 「禁煙外来」病棟裏で職員らスパスパ

 禁煙外来を設置している済生会江津総合病院(島根県江津市)の敷地内で、職員らの喫煙が常態化していたことが分かった。厚生労働省は、禁煙治療で保険適用を受ける病院に対し、敷地内の全面禁煙を条件としている。同病院は敷地内喫煙の事実を認めて9月から禁煙外来を休止し、診療報酬も今後返還するとしている。

 同病院によると、厚労省中国四国厚生局島根事務所(松江市)から今年8月、敷地内禁煙が徹底されていないとの指摘を受けた。複数の職員から聞き取り調査を行った結果、主に病棟裏にある救急搬送口などで喫煙していたことが判明した。

 同病院は院内会議などで禁煙を周知し、張り紙でも注意喚起したが、改善されなかったため、9月27日に禁煙外来を休止した。喫煙は、禁煙治療の保険適用が認められた2012年以降ずっと続いていたとみられるため、これまでの診療報酬を保険者の国民健康保険組合などに自主返還することを決めた。

 同病院の安食治外(あじき・はると)事務部長は「病院が禁煙に取り組むのは社会的責任で、重く受け止めざるを得ない。敷地内禁煙の環境整備を徹底したい」と話している。

<【関谷徳】 毎日新聞 >より


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最悪は手足切断…若い喫煙男性を襲うバージャー病とは

慢性的な呼吸不全になってしまい、死亡率も高いCOPDに次ぐタバコ病・バージャー病。20〜40才の比較的若い年齢層の喫煙男性に起こりやすく、最悪の場合は手足の切断手術が必要になります。意外とあまり知られていないようですが、難病指定されている怖い病気です。わかっている効果のある予防方法は禁煙のみ。あなたはこの事実を知っても喫煙を続けますか?

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喫煙者が知っておくべきタバコ病…バージャー病とは

慢性の呼吸不全を起こすCOPDに次ぐタバコ病である「バージャー病」。わかっている予防法は禁煙しかありません 慢性閉塞性呼吸障害(COPD)を第一のタバコ病とするならば、バージャー病は第二のタバコ病というべき病気です。

耳慣れない病名かもしれませんが、日本にも1万人ほどの患者さんがいるといわれている難病ですが、COPDと異なり、男女比は10:1で男性に圧倒的に多いのが特徴。

20〜40才の比較的若い喫煙男性に発症します。動脈硬化による他の血管の病気と異なる点です。

ごく簡単にいうと、喫煙の影響で手足(特に足)に血液を送る動脈が詰まってしまう病気で、重症化すると手足の切断手術が必要になります。多くのバージャー病の患者さんやご家族の方が大変な日常生活を送られていることは、意外とあまり知られていないようです。


バージャー病の症状

バージャー病は動脈の病気として考えられます。特に四肢(特に下肢)の太い動脈に炎症が起きます。

■バージャー病の主な症状

•神経症状…指趾の冷感、しびれ感、安静時疼痛


•血行不良…皮膚の蒼白化、皮膚の潰瘍(皮膚の欠損)、指の壊死。最悪の場合、手足の切断手術が必要となる

•下肢…安静時とは別に、歩行と関連した痛みの発生。長い距離を歩くと足が痛くなり、ひと休みすると再び痛みが軽くなるのが特徴

動脈に炎症が起きることでその部位で血液が固まったり、動脈の壁が厚くなったりして、結果的に血液の流れが悪くなります。これを閉塞性動脈炎と呼びます。静脈でも走行にそって炎症が起きることがあります。


方法は禁煙のみ!

バージャー病の予防・症状改善
バージャー病は公費負担のある難病指定を受けています。手足の切断という重大な事態を招く病気ですが、難病指定されていることからもお分かりの通り、この病気の本当の原因やメカニズムはまだはっきりとわかっていないのです。
とはいえ、喫煙がバージャー病を悪化させ、進行させる増悪因子であることは明らかです。タバコを吸わない人に起きることはほぼない、喫煙者の病気と言えます。禁煙がバージャー病のもっともよい予防方法という事になります。


そして医師の立場から言わせていただくと、バージャー病の進行を止めるには禁煙が絶対的に必要です。また、本人が禁煙しても周囲の喫煙による受動喫煙も症状を悪化させてしまいます。受動喫煙の予防にはもちろん周囲の人の理解が必要ですね。

愛煙家の方、このバージャー病や慢性閉塞性呼吸障害(COPD)について知ってもまだ喫煙を続けますか? 続くタバコの値上がりを良い機会に、ご自身の健康と、愛するご家族や、恋人のために禁煙を考えてみてはいかがでしょうか。


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< 感染症・健康情報ガイド 西園寺 克 >

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